「畑とRUNと音楽と」 読書メモ ＜プラスアルファ＞

　信田さよ子、上間陽子　＜筑摩書房・2021.11.30＞

　依存症やDV被害者などのカウンセラーとして長年、活動してきた信田と、沖縄の夜の街で困難をかかえて働く少女達の調査研究をしながら彼女らの支援を続ける琉球大学教授の上間との対談本。コロナ禍のためにオンラインによる５回と、実際に会った最後の１回の計６回の対談が記録されている。ベストセラーの「海をあげる」を読んで知った上間に興味を持って読み始め、後期高齢者という信田と上間は親子ほども年齢が違うが、上間と同様に現場をよく知る信田とのきわめて率直な対話に感心した。冒頭の信田の「まえがき」にあるように、上間の適切なあるいは意表をついた問いかけに信田が自身の経験から出る言葉があり、それに対して上間が自分が接してきた少女達の言動を重ねていく。性暴力やDVの被害を受けた女性達の困難、生きづらさが伝わってくると同時に、彼女らに寄り添い、活動している２人の真摯な姿勢は本物と感じた。２人は互いに著作などを通して知っていたものの話をするのは初めてだったそうだが、双方がレスペクトし、共感し、かつ刺激し合うこのような対談は滅多にないだろう。
　対談の内容はきわめて重く、性暴力やDVによって言葉を奪われた被害者の声を引き出して「聴く」姿勢は、「「ひきこもり」から考える」の石川良子が言うことと共通する。信田は話を聴くプロとしての様々なノウハウも語っているが、印象的だったのは、いくつかの言葉を禁じるということ。「意志が弱いから」「母の愛」「自己肯定感」「親だから」などは別の言葉に言い換えさせることによって、被害者がより自分の体験にそぐう言葉を考えるようになるという。さらに著者らは、信田はカウンセラーという仕事を通して、上間はボランティアとして、被害者の回復の手助けをしている。またこの対談では、加害者についても多く語られていて、加害者に対する再犯防止プログラムの重要性を説いている。世界中でDV加害者プログラムに公的に言及していないのは、一説によると北朝鮮と日本だけ、という。周囲に性暴力やDVの被害者がいないため（会っていてもこちらが気付いていないだけかもしれないが）私に実感が乏しいことは否めないが、日本の犯罪者一般に対する取り扱いは罰に重きを置き過ぎて、再犯防止を軽視していることは感じていたので、加害者プログラムの重要性は納得できた。本書でも言及されている映画「プリズン・サークル」は是非、どこかで見てみたい。
　ちょうど、NHK-の番組「ハートネットTV」で上間の活動が紹介されているのを見た。内容は本で知っていることが多かったが、本書での雄弁な語り口と異なり、沖縄の少女たちの状況を静かに説明する上間の姿が印象的だった。

Gender Mosaic: Beyond the Myth of the Male and Female Brain
　ダフナ・ジョエル、ルバ・ヴィハンスキ　（鍛原多惠子・訳）＜紀伊國屋書店・2021.9.10＞

　囲碁の世界では男性と伍して戦う女性がいるが（特に海外で）、日本の将棋界に、同年代の男の子と対等に争う小学生の少女が時折出るものの、これまで男性と同じ基準でプロ棋士（四段）になった女性はいない。その理由は、挑戦する女性が少ないからとか、体力が必要だからとか言われているが、私は長年、囲碁と将棋の戦いには違いがあり、将棋では脳の働きの性差が影響しやすいのではないかと考えている。将棋の方が戦いが激しく、一瞬の小さなミスが勝敗を分けるため、一般論として、女性には向かないのかも知れないと思うのだ（女流棋士の将棋の方が、より攻撃的と聞いたことがある）。今の世の中でこのような考えはPolitical Correctness 的に問題があることは認識しているが、以前、故米長元将棋連盟会長・永世棋聖が女流棋士達の権利主張に対して、文句があるなら四段になってみろ、と言わんばかりの発言をしたときには、不公平ではないかと感じたものだ。
　本書の著者のジョエルは女性の神経科学者で、脳に性差はあるが典型的な男脳や女脳というものはなく、観察されるのは男も女も、「男性的」あるいは「女性的」な脳の部位が入り混じってモザイクを形成する個人、と主張する。すなわち、動物実験でもヒトの研究でも、脳の様々な部位に有意な性差（男女の平均値の差）は観察されるが、個人の分布をみると、男と女で必ず重なりがあり（「男性的」な女性や「女性的」な男性がいる）、さらにそれらはストレスなどの環境要因によって大きく変動する。また部位や個別の反応ごとの性差を「男性的」「女性的」として各個人について色分けしていくと、「男性的」だけの男や「女性的」だけの女はおらず、全ての人が様々なモザイク模様を呈するという。性別は脳の構造や機能を決める一つの要因に過ぎず、「性別は身長、体重、年齢、眼の色などと同じく、身体的特徴を表す言葉の一つに過ぎない」というのが彼女の主張である。そこまで性別を軽視していいのかやや疑問を感じたが、平均的な男より筋力が強い女性が大勢いるのは確かであるし、脳に性差が観察されても程度の問題に過ぎない、ということは納得できた。
　本書の後半は、ジェンダー（生物学的な性別ではなく、社会的および文化的性別）の問題点を挙げ、ジェンダーフリーの世界に向けた行動や展望を示している。著者らが目指すのは男女の区別だけでなく、LGBTQも含めた多様性を認める社会であり、今の世の中は生殖器の違いを重要視し過ぎると考えているようだ。彼女の言うようなジェンダーフリーの世界の方が本当に男女ともに幸せなのか、という気がしてしまうが、それは単に男の都合だけなのかも知れない、とも思う。少なくとも私にとって「多様性」の意味が少し広がった気がした。
　最近の将棋界では、数年前に西山が四段まであと１勝と迫ったし、里見が規定の成績を挙げて近々に（男性棋士の）プロ編入試験を受けることになったなど、以前より女流棋士のトップは確実に男性棋士に近づいていて楽しみではあるが、そのことと将棋の戦いに脳の性差が関係するかどうか、は別の話であると私は思っている。ヒトゲノムの解析が行われ始めた頃、肌の色に関する遺伝子解析はタブー視されていたが、「人類の起源」にあったように、今では人種に関する遺伝子も問題なく研究されており、やはり社会の認識がある程度進まないと難しかったのだろう。将棋と性差に関する私の疑問が、いつの日か科学的な研究の対象になることを期待している。

毎日新聞取材班　＜毎日新聞出版・2022.4.20＞

　毎日新聞の記者たちが、韓国、中国、フランス、イスラエル、米国、ハンガリー、フィンランドの少子化対策の実情を取材して、日本と比較しつつまとめた本。但し、フランスと米国は国による「少子化対策」ではなく、リプロダクティブ・ライツ（性や生殖に関する権利）の視点から進められている政策あるいは企業活動についてで、子供を持つことに関する女性の選択肢拡大の話。国ごとに歴史的背景や民族意識、家族観, 結婚のしきたりなどに様々な違いがある上に、女性の権利に関する制度や政治的状況も異なるため、国による違いが非常に大きい。
　日本を含めた東アジア３国は共通点も多いが、韓国の合計特殊出生率（以下、出生率。計算上は2.1で人口維持、日本は1.3から1.4）は世界最低水準の0.8くらいであり、中国も一人っ子政策の反動が大きく、国の強い権限を持ってしても対策は非常に難しそうで、どちらも少子化は日本以上に深刻な状況らしい。この両国に加えフランス、米国のことは以前に新聞・TV等で知っていたことがあったが、残り３つの国については全く知らなかったので、その概要を以下に記す。
　イスラエルは先進国としては例外的に出生率が高い（3.0）。その要因として、国内のユダヤ人の人口をアラブ人より少なくならないようにする国策もあるがそれ以上に、迫害を受けたユダヤ民族の長い歴史、親族の絆が強い大家族主義、好調な経済の持続などがあり、さらにユダヤ人には、子供は社会が育てるという考え方が浸透しているという。そのため女性の社会進出が進んでも、子供を多く持ちたいという人がその欲求を満たすことが可能となるようだ。
　ハンガリーは1989年の社会主義体制崩壊の直後から出生率が急速に低下し、91年に1.87だったのが99年には1.28にまで落ち込んだ。さらに2004年のEU加盟以降、若い世代を中心に西側諸国への移住が増え、人口減少に拍車をかけた。これに対して2010年に政権に返り咲いたオルバーン首相は少子化対策を最優先課題として、出産ローン（3人生まれれば全額免除）や所得減税など、より多くの子供を産むことへのインセンティブを与える政策を実施し、11年に1.23だった出生率を18年には1.55まで引き上げた。シンガポールやロシアをモデルとして「非自由民主主義」を標榜し、反移民や反LGBTを明確に打ち出して西側諸国から批判が多いオルバーン首相だが、人口問題に関しては存在感を高めているという。しかしこれらの政策の恩恵を被るのは比較的裕福な家族に限られ、貧困層への支援になっていないため、出生率上昇への寄与は少ない、という野党の批判もあり、著者らも伝統的価値観の強要に見える現在の政策に疑問を投げかけている。
　フィンランドはジェンダーギャップも少なく、出産や子育てに対する支援策も様々に行われているが、出生率は2010年から低下を続け、19年には日本と同レベル（1.35）になった。一般に先進国では男女格差が縮まるほど出生率は上がると言われてきたが、必ずしもそうではないようだ。その要因は子供を欲しがらない人が増えているからだそうで、「チャイルド・フリー」という選択肢が若者、特に若い女性の間で広まってきているという。現代に生きる先進国の人々は、個人の幸せを優先させるようになると、子どもを持つという負荷を避ける人が増えるということなのだろう。
　最後の章では「少子化が本当に問題なのか」について取材、考察していて、地球環境への負荷を考えれば、人口は減った方が良いという活動と、人口減少による経済的課題は労働生産性を上げることで克服できるという学説を紹介している。結論として著者らは、「少子化そのものを「悪」として捉えて無理に人口を増やすのではなく」、「子供を産みたい人が、子供を産むことができる社会、育てたい人が育てられる環境」、「子供を持たない選択をした人が肩身が狭い」思いをしない社会を作ることが重要とする。きわめてもっともな主張と思う。
　今後の日本では当分の間、出産可能な女性が年々減少することは確実であり、さらに移民はダメ、伝統的な家族形成以外はダメという保守的な政策を続ける限り、人口減少が止まる要因は今のところ見られない。では、どういう社会を目指すのか、について、本書に見解を載せている８０歳の「新しい歴史教科書をつくる会」会長や７０歳の私のような年寄りの見解は脇に置き、次の日本を担う人たちで議論し、考えて欲しいと切に願う。